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従業員意識調査・データ活用Employee Satisfaction / Data Driven

JMARの意識調査実績は30年以上。
年間100社以上の導入がされています。

JMARにはこれまでの潮流に対する知見が蓄積されているからこそ、テレワーク下も確かな分析と即時性の高い意識調査により、データドリブンな人事戦略の実現をご支援可能です。

日本能率協会総合研究所

日本能率協会総合研究所とは

前身母体は1942年設立の「社団法人日本能率協会」。1984年に調査研究事業「総合研究所」と情報サービス事業「マーケティング・データ・バンク」の二つの事業部を分離独立させて出来た企業です。

JMARの調査特長 Features

歴史ある保有データと調査項目
30年以上の実績
回答者の負担を抑えながらも大切な視点を欠かさない網羅的な項目設計
ベンチマークとしての他社比較用保有データ数(直近3ヵ年のみで500社以上のデータ数)
即時性・探求性の高いフィードバック
調査実施後、3~5営業日で結果確認が可能!! ※通常の調査は4か月程度
納品後も、その場でクロス集計操作と確認が可能
※tableau reader(無料)をダウンロード頂きます。

調査テーマ例 Survey themes

ES調査・エンゲージメント調査イメージ

ES調査
エンゲージメント調査 Employee Satisfaction / Engagement

エンゲージメントを従業員と会社の相思相愛状況ととらえ、個人の貢献意識、会社の推奨意向を測定します

従業員意識調査の狙い Purpose of ES survey

組織や人材に関する様々な症例の一例として、以下のようなものが多く見られます。

  • 従業員の意欲低下や離職率上昇
  • 組織の一体感欠如
  • 経営理念・方針の浸透不十分
  • 管理職層のプレイヤー化
  • 次世代を担う人材不足
  • 働き方改革推進の遅れ

・・・など

その要因は、トップの情報発信不足・不明瞭な人事評価基準・教育・CDPにおける戦略的発想不足・上司-部下間のコミュニケーションの希薄化・従業員への動機づけ施策の不足・情報共有の仕組み不足・・・など、様々なものが挙げられるケースがあります。

弊社の意識調査を通じ、自社の組織及び人材の特性を知ることが出来ますので、 様々な視点から課題を浮き彫りにすることが出来ます。

会社満足度(ES)調査 ES Survey item

ES調査のアウトライン

エンゲージメント項目体系 Engagement Survey item

エンゲージメント項目体系のアウトライン
コンプライアンス意識調査

コンプライアンス
意識調査 Compliance

ハラスメント等、各事象の実態他、業務負荷・コミュニケーションなど職場状況を測定します。

調査内容の視点 Point of view

コンプライアンス意識調査
職場アイコン 職場での実践
●業務や職場で生じがちなリスクに問題が見られないか
●「問題となる○○をしていないか」といった直接的なリスク以外にも、「迷う」といった間接的なリスクも含む
コンプライアンス施策アイコン コンプライアンス施策
●会社・職場で実施されているコンプライアンス態勢・施策が有効に機能しているか
日常のマネジメントアイコン 日常のマネジメント
●上司のコンプライアンスに沿った行動
●部下への指示、報告、相談等への対応など
コンプライアンス理解・意識アイコン コンプライアンス理解・意識
●各社員にコンプライアンスが理解・意識され、職場での実践に対して積極的な姿勢があるかなど
職場風土アイコン 職場風土
●コンプライアンスの実践を後押しする風土やコミュニケーションがあるか
●問題発生時の対応を促す風通しがあるかなど

調査結果のアウトプット例 Output

フィードバックまで最短3〜5営業日!!

調査終了後、ローデータ確定時点から3~5営業日程度でフィードバック可能となります。
基本属性は《所属》《職位》となりますが、“性別”や“職種”など分析軸の追加にも対応しており、
即時性のある多様なクロス分析を実現します。

アウトプットイメージ

調査結果の納品物

  • 回答データ
  • 調査結果ダッシュボード
    「tableauダッシュボードファイル
  • 結果サマリー
    「PowerPoint 1枚」

※PDFでの納品も可能です。

データ活用 Data Utilization

その仮説設定、本当に正しいですか?

ピントのズレた仮説設定の上に重ねる改善アクションは、徒労に終わります。
我々は意識調査結果分析で捉えた課題に対して、さらに別テーマの調査結果や社内データを加えます。
そのため、分析を深化させ課題要因抽出と仮説設定の精度を向上させることで、改善アクションの効果を最大化する事が可能です。

課題要因分析

課題例:勤続意向項目のスコア低下/退職者増加
☑ 退職時ヒアリングでは本音が見えない
☑ 調査項目にない要因が存在するかも
☑ 具体的にアクションプランを策定したい
データ活用

「残業時間」への属性別対策はもちろんのこと、次いで退職要因として特定されたのは、「海外出張回数」である。 「異動回数」「経験の幅」も4・5番目の要因として抽出されていることから、海外との連携でグローバルな視点を養った人材には、高い視野を活かした職務や異動によるジョブフィットを適切に行い、グローバル人材としての活躍を促すことで、望まない退職を抑制させることができる。

調査の流れ Flow

調査方法は、貴社のご事情に応じてご相談可能です。実査終了後、5営業日程度でアウトプットを作成します。

調査の流れ

ES・コンプライアンス調査結果
・調査結果活用個別相談会

ES・コンプライアンス調査結果の活用についての個別相談会を実施しております。

HRアナリティクス研究室の各種資料もダウンロードいただけます

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HRAの分析活用サービス、ぜひご利用ください。

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