JMARにはこれまでの潮流に対する知見が蓄積されているからこそ、テレワーク下も確かな分析と即時性の高い意識調査により、データドリブンな人事戦略の実現をご支援可能です。
前身母体は1942年設立の「社団法人日本能率協会」。1984年に調査研究事業「総合研究所」と情報サービス事業「マーケティング・データ・バンク」の二つの事業部を分離独立させて出来た企業です。
エンゲージメントを従業員と会社の相思相愛状況ととらえ、個人の貢献意識、会社の推奨意向を測定します
組織や人材に関する様々な症例の一例として、以下のようなものが多く見られます。
･･･など
その要因は、トップの情報発信不足・不明瞭な人事評価基準・教育・CDPにおける戦略的発想不足・上司－部下間のコミュニケーションの希薄化・従業員への動機づけ施策の不足・情報共有の仕組み不足･･･など、様々なものが挙げられるケースがあります。
ハラスメント等、各事象の実態他、業務負荷・コミュニケーションなど職場状況を測定します。
職場での実践
コンプライアンス施策
日常のマネジメント
コンプライアンス理解・意識
職場風土
調査終了後、ローデータ確定時点から3～5営業日程度でフィードバック可能となります。
基本属性は《所属》《職位》となりますが、“性別”や“職種”など分析軸の追加にも対応しており、
即時性のある多様なクロス分析を実現します。
※標準仕様は調査から納品まで４か月程度
※PDFでの納品も可能です。
ピントのズレた仮説設定の上に重ねる改善アクションは、徒労に終わります。
我々は意識調査結果分析で捉えた課題に対して、さらに別テーマの調査結果や社内データを加えます。
そのため、分析を深化させ課題要因抽出と仮説設定の精度を向上させることで、改善アクションの効果を最大化する事が可能です。
「残業時間」への属性別対策はもちろんのこと、次いで退職要因として特定されたのは、「海外出張回数」である。 「異動回数」「経験の幅」も4・5番目の要因として抽出されていることから、海外との連携でグローバルな視点を養った人材には、高い視野を活かした職務や異動によるジョブフィットを適切に行い、グローバル人材としての活躍を促すことで、望まない退職を抑制させることができる。
調査方法は、貴社のご事情に応じてご相談可能です。実査終了後、5営業日程度でアウトプットを作成します。
