【調査目的】

近年、従業員意識調査を取り巻く環境は変化しつつあります。働き方改革が進み、雇用の流動化が高まる中“会社と従業員の理想とする関係性“も見直され、調査テーマも“ES（満足度）”に加え“エンゲージメント”“幸福度”など、各企業の価値観、思いをより反映した形に多様化してきています。
また、実施頻度についても、「新職業性ストレス簡易調査票」など1回でより広範囲に調査を実施・活用しようとする動きがある一方で、「パルスサーベイ」など少数質問・高頻度で、企業のPDCAサイクルにあわせた実施・活用する動きも見られ、まさに調査の選択肢の多さが、意識調査のご担当者の頭を悩ませているのではないでしょうか。

このような状況を踏まえ、日本能率協会総合研究所では、従業員意識調査の実施状況や、組織改善の施策につなげるための取り組みの工夫などについて、人事ご担当者（課長補佐相当以上の役職者）800名を対象に広くアンケートを実施いたしました。

【調査手法】

インターネット調査

【対象】

■従業員 100 名以上の会社に勤務する人事・総務担当者のうち、 課長補佐以上の役職者
■上記のうち、勤務する会社の 人事施策について「十分に理解している」「ある程度理解している」と回答した者に自身が勤務する会社（自社）の状況について回答を依頼
■勤務先の業種については製造業：非製造業を２：８で割付

【調査期間】

2020 年 6 月 23 日～ 6 月 26 日

【回収数】

800名